IT業界に特化したヘッドハンティング会社をおすすめ比較5選でご紹介!【口コミでも評判の転職エージェント】

口約束のヘッドハンティングには注意が必要!

公開日:2019/09/15  最終更新日:2019/07/30

約束でヘッドハンティングを受ける人も多いですが、これが後にトラブルに発展する例が後を絶ちません。

人材のスカウトは、取引先や知り合いの企業から、という風に幅広く行われるようになりましたが、どうしたら失敗せずに対応できるのでしょうか。

口約束で失敗しない方法から、ヘッドハンティングの種類別対応方法まで詳しくご紹介します。

ヘッドハンティングとそのメリット

ヘッドハンティングとは簡単に言うと、他社にいる優秀な人材を引き抜いて自分の会社で働いてもらうことを言います。通常対象となるのは課長や部長と言ったミドル層から経営幹部など、ある程度のポジションについている人たちで、経営者をスカウトする場合もあります。

こうした引き抜きは、日本の企業よりも外資系企業が積極的に取り入れていて、企業の国際化が進むと同時に日本でも広がりを見せるようになりました。その影響からか、以前は社内でも高い地位にある人のみが対象となっていましたが、一般社員がスカウトされる場合も多いようです。

企業にしてみれば、ヘッドハンティングで優秀な人材を得ることで他社との競争に勝ち、成果を出すことができるというメリットがあります。スカウトされた側は、もともと転職の意志は持っていないにもかかわらず、自分にとってのキャリアアップのチャンスやより働きやすい環境で仕事ができることにチャンスを見出すでしょう。給与面での待遇も期待できるので、条件が合えばお互いにとってメリットが出てくるのです。

逆に企業にとってもスカウトされた人にとっても実際に働いてみて、期待と違ったという面が出てくるかもしれませんが、ビジネスチャンスを広げるという面で見ると、ヘッドハンティングは利用する価値が出てきます。

口約束のヘッドハンティングになぜ注意が必要か

口約束で行われるヘッドハンティングでトラブルが多く発生しています。なぜ注意が必要になるのか、事例を挙げて説明します。

30代の男性は、ある会社からスカウトされました。条件が良かったので、口約束ですが契約を交わしましたが、それまで働いていた会社を退職する手続きを取っているところに約束はなかったことにして欲しいという連絡を受けたのです。男性は契約不履行で訴えられないかどうか考えていますが、当初の約束は口約束のため書類が残っておらず、裁判に持ち込もうとしても不利になる可能性が高いのです。

大手のIT企業に勤めていた40代の男性は知り合いの社長から我が社に来てほしいと熱心に口説かれ、社長の会社に入社しました。口約束では給料のアップと福利厚生の待遇も良くするし、幹部クラスの待遇が受けられるということだったのですが、実際に働いてみたら給料アップどころか減給されてしまい、こき使われるだけの毎日が待っていたのです。知り合いだからという気軽な気持ちで引き受けてしまったのかもしれませんが、社長に抗議しても言った・言わないが延々と続くことになるでしょう。たとえよく知っている間柄でも、書面できちんと契約を交わしてから働くべきだったのです。

口約束のヘッドハンティングで失敗しないために

口約束とは言葉上での約束のことで、口約(こうやく)と言います。口約束は様々なシーンで使われますが、たとえ言葉だけでも、契約は成立します(諾成契約)。ですが、ほとんどの場合言った・言わないというトラブルに発展するので、正式な契約は書面上で交わすことが大前提です。それは旧知の間柄にも言えることで、口で約束したことは必ず書面で残しておきます。

スカウトの話をメール上でやりとりすることもあります。メールは簡単に偽造できてしまうので、契約書よりも信憑性が乏しく、裁判などで証拠として認められない場合もありますが、可能性はゼロではないので削除せず保存しておくことが賢明です。

ヘッドハンティングは本来転職を考えていない優秀な人を説得して引き抜くのですから、本人にアプローチする前に入念にリサーチするなど、多大な労力と神経を使います。本当に自分を必要としての引き抜きなのかどうか確認する方法は、たとえ顔見知りの相手が話を持ちかけてきても、具体的に自分のどこに才能を見出したか聞いてみることです。

電話でヘッドハンティングを受けた時の注意点

電話によるヘッドハンティングを受けた人は増えていますが、トラブルも多くなっています。電話でのスカウトは、通常企業から依頼された専門会社が行っています。ヘッドハンターが対象とする職種は、医療系から営業系と幅広いのが特徴です。中には良心的な業者もいますが、言葉巧みに相手をおだて、良すぎるほどの条件を提示するといった業者も多く、常套手段を使ってスカウトされる人たちをその気にさせるのです。

破格の条件でとか、あなたを必要とする社長がいます、幹部候補として、などといったような言葉を出してきたら注意しましょう。自分がよっぽどその分野で名を成し、会社の重要なポジションにいるとなれば話は別ですが、それ以外は、エージェントは手当たり次第に電話していると思って間違いないないでしょう。

その職種の平均年収よりも遥かに高額な給与を提示した場合も要注意です。というのも、相場よりも遥かに高い報酬というのは不可能に近いからです。リストラ目的でスカウト業者に依頼するというケースもあるので、電話でのスカウトには慎重になった方が良さそうです。

企業からヘッドハンティングを受けた時の対処法

優秀な人材はどの業界でも喉から手が出るほど欲しい存在ですが、自社にぴったりな人材を見つけるため、企業が直接その人をスカウトすることがあります。その場合、取引先の社員や受注している企業に勤めている社員など、以前から知っている人が対象になることが多いようです。企業にとって見ればその人物の仕事ぶりを評価するわけですから、当たり前といえば当たり前です。

顔見知りであるため相手も話しを受け入れやすく、スムーズに進みがちですが、居酒屋で飲んでいる時に話を持ちかけられたり、立ち話をしている時にスカウトの話が出たりするなど、雑談中に出るパターンが多いようです。

ある程度自分を評価してのスカウトと考えられるので、転職の意志はなくてもとりあえず話だけは聞いておいたほうが良いでしょう。なぜ自分を必要としているのか、転職したらどんなメリットが望めるかなど、納得の行くまで話をしてから決めても遅くはありません。

顔見知りからのスカウトは、つい口約束になりがちです。その場では口頭で済ませても構いませんが、後日正式に書面上で契約することを忘れないようにしましょう。

ヘッドハンティング会社からスカウトされた時の対処法

ヘッドハンティングは、企業から直接依頼を受けたヘッドハンターによって行われる場合もあります。ヘッドハンターは企業から成果報酬または事前に報酬を受け取って人材探しをする専門家で、SNSや資格情報、転職サイトなどを駆使して条件にあった人材を探し出します。その後メールや電話を使って条件に合った候補者にコンタクトし、面談を取り付けます。

通常この面談は、依頼した企業を含めた3者間で行われ、時には面会は数回に渡ることもあります。候補者が企業のオファーを受け入れ、入社が決定すると、ヘッドハンターは候補者が勤めていた会社の退社手続きから新しい会社の入社手続きまでフォローします。

企業が直接スカウトする場合と同じく、仲介者を通した場合でも通常時間がかかります。こうした手続を省いた引き抜きの話には慎重になるべきです。もし、条件が良さそうな話が舞い込んだら、どの企業からの依頼なのか、なぜ自分のことを知っているのか、どういう経緯でスカウトしてきているのかといったことを確認してみると良いでしょう。

 

企業やヘッドハンターからのスカウトの話は、後トラブルに発展しやすくなるので注意が必要です。トラブルを避けるには、その話に慎重になり、十分に話し合うことがポイントになります。スカウトを受け入れる場合は、口頭ではなく書面上で契約を交わすことがとても重要です。

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